世界が直面する危機の中で環境問題を「最大の脅威」と考える人が世界各国で増加していることが27日(6月)、米世論調査機関「ピュー・リサーチ・センター」が発表した47の国や地域の世論調査結果で分かった。

 調査は(1)核兵器拡散(2)宗教、人種間の憎悪(3)エイズなどの疾病(4)汚染などの環境問題(5)貧富の格差拡大−から最大の脅威を選ばせた。環境問題を選択した人の割合は、ほぼ同規模の調査が行われた2002年と比べると20カ国で増加した。

 国別では韓国(38%、中国(33%)、インド(25%)など7カ国で環境問題を挙げた人の割合が最も多かった。日本は、核兵器拡散が最多の41%で、環境問題は36%。米国は、宗教・人種間の憎悪が28%と最も多く、環境問題は16%だった。